第3回（2006年9月19日）
北東アジア国際観光フォーラム新潟大会
「北東アジア観光の特徴と振興方策」
大阪観光大学観光学部 鈴木勝
１．
はじめに
近年、北東アジア圏に位置する国々（日本、中国、韓国、モンゴル、ロシア、北朝鮮）における国際間の人的交流がますます活発になっている。しかしながら、この潮流が各国間で均衡が取れた状況であるかと言えば決してそうではない。中でも、日中韓３国を中心とした、すなわち、日中、日韓、中韓などの特定の２カ国間の人的交流が主体となり、これらの国々以外の流れとの格差は大きい。加えて、活発な動きを示すこれら３カ国の観光隆盛が、日中韓地域圏連携プロモーションの結果であるかと言えばそうでもない。２カ国間相互の振興活動の成果がほとんどと言えよう。例えば、観光ツアー形態を見ても判るように、欧州連合EUや東南アジア諸国連合ASEAN観光ブロックでポピュラーな複数国を巡る「トライアングル旅行」、もしくは「周遊旅行」は当該地域ではほとんど見かけられず、単独国訪問、いわゆる“モノ・デスティネーション”が大勢を占めている。
今後、日中韓を含めた６カ国がさらなる国際交流の進展を目指すならば、まず、国際観光上のシステム的な多国間連携ネットワークの構築が必要であり、その上で、段階的観光振興策を執ることを提唱したい。もし、このままの状態で進めば、現在の不均衡状態が継続そして拡大するばかりであろう。近年、北東アジア圏の国際観光振興の各種会議でこのネットワークの必要性が発表されているが、具体的で効果的なアクション・プログラムとなると先に進めなくなっている状況であるといっても言い過ぎではない。
身近な参考例として、アセアン10カ国で展開されている観光交流圏での観光振興がある。アセアン地域の国際観光の動きは、従来の域外交流に加えて、域内交流のプロモーションにも力が入れられ、活発な様相を呈している。一方、北東アジア観光圏は、アセアン諸国以上に、政治的、経済的、社会的に問題を多く含み、国際観光促進のバリアーになっていることは確かであるが、これからの連携ネットワークの進展如何ではアセアンに匹敵するほどの観光交流圏が出来上がる潜在的可能性は大きいと考えている。今、北東アジア圏の活性化に向けて、より具体的なものを討議すべき時期が到来しているように思える。
本稿では、現在の北東アジアの観光交流の実際面に焦点をあて、北東アジア観光の現況と問題点を探り、将来における活性化の一方策を考えてみたい。まず初めに、観光交流を実務面で担当し、その潮流を大きく左右するプロフェッショナル・グループである「観光産業群」である旅行会社、ホテル、航空会社などの観光企業である。これらは、現在の北東アジア観光圏ではどのような動きをしているか、また、どのような役割をすればより活性化するのかを考えてみる。次に、観光振興の基礎となる「6カ国による連携ネットワーク構築」に関して考究し、その役割はどのようなものであるかを検討してみる。
２．
北東アジア観光交流の現況と特徴
WTO予測によれば、2000-2020年における国際観光量について、アジア太平洋は世界全体の中で最も伸長する地域であると見られている。その予測が発表された後に、アメリカ同時多発テロ、SARS（新型肺炎）、Tsunami
などの事件や事故が発生しているが、ほぼ予測に沿った伸びを示している。なかでも、北東アジアはアジア太平洋地域のなかで、もっとも高い倍率で伸びていることは図表1から読み取れる。過去15年間の北東アジアは、世界全体の伸びの倍近い高さで伸びていることがわかる。後ほど、比較検討を行うアセアン諸国を含む東南アジアやオセアニアを凌駕している。
図表１ 国際観光客到着数（アジア太平洋/北東アジア/その他）（単位：100万人）
３－１．「旅行会社」 図表４で示すように、種々の営業形態を有する旅行会社が存在する。国際観光を扱うタイプには大きく分けて2つになる。一方は、送出国側における旅行会社であり、他方は、受入側の旅行会社である。双方とも、当該地域を活性化させるためには、大きな役割を持つ。しかしながら、現行システムを他観光圏と比較すると、現実面では観光推進に対して、バリアーが多く見受けられ、組織および意識の変革が必要と強く感じられる。現在の旅行会社営業では、北東アジア全体をまとめる体制にはなっておらず、また、人材面でもプロフェッショナルが不足している。例を挙げれば、「中国」の専門家であるが、同じ北東アジアの「韓国」、「ロシア」に関して、一般的に十分なる専門的知識を有せず、またそれらを扱う組織にもなっていない。したがって、これら3カ国の情報提供や業務執行を適切に行える旅行会社専門家は、極めてまれな存在であると言ってよい。日本の旅行会社を見れば、アセアンに属するマレーシアを知る専門家は、同時に、アセアンの他の諸国であるタイ、シンガポール、インドネシアなども熟知し、販売に熱意を示す姿勢が一般的である。また、オセアニア圏では、オーストラリアを知るセールス担当者は、同時に、ニュージーランドや南太平洋事情に詳しい。
他方、受入国での担当である旅行会社として、ランド・オペレータの存在がある。過去のフォーラムでは、北東アジア連携ネットワークの象徴として、「マルチ・デスティネーション旅行」の推進が議論されている。事例を挙げれば、「日本→韓国→中国→極東ロシア→日本」のツアーを考えてみたい。主催者側である日本の旅行会社および受け入れ側のランド・オペレータの手配斡旋は容易に進むであろうか。中国やロシアの旅行会社の一社に依頼すれば、客層に応じた手配が可能だろうか。残念ながら実際的には誠に心もとない。
現在、当該地域では、複数の旅行会社（ランド・オペレータ）を経由しなければならない。
この場合には、数度の変更や最近のトレンドである“予約の間際化現象”には、到底、対応できないシステムになっている。それ以上に、旅行費用の高額化は避けられない。
他方、当該事例で、アセアン周遊ツアーである「日本→タイ→カンボジア→シンガポール→日本」ではどうだろうか。海外（もしくは、日本にある）ランド・オペレータの一社に依頼すれば、いずれの国々の情報も簡単に得られ、航空、ホテルを含めて、容易に手配も可能な体制になっている。ところで、当該地域の中心的存在である中国にあって注目すべき最近の動きは、外国企業による、合弁・独資旅行会社の設立である。中国では「机と電話」があれば、世界中の観光客の受け入れは十分と思われていた。ホテルやレストラン建設には外国資本の導入が早くから許可されたが、外資系旅行会社は許可されていなかった。しかし、これにより外国人旅行者の顧客満足度（ＣＳ）はさらに前進し、同時に、観光総量の増加と業務範囲の拡大に期待できることになる。
３－２．「ホテル産業」 当地域では、中国を中心にして活発なホテル建設の動きが続いているが、他方、ホテル・スタンダードの低い地域や国際ホテルの進出が遅れている国がある。ホテル産業分野の外国資本は、一般に中国を見てもわかるように、他の観光産業に先んじて外国に開放している事例が多い。北東アジア地域にとって、シーズン波動の激しいロシアやモンゴルなどへのホテル建設の誘致のためには、年間を通じた旅行客の招来がどうしても欠かすことができない。したがって、一地域だけでない北東アジア全体の共同のプロモーション戦略がどうしても必要となってくる。アセアンなどのように、外資系ホテル誘致を積極的に進め、当該地域のスタンダードを高める必要があろう。ところで、
日本においても「2007年問題」と称されるように、東京首都圏に世界のトップクラスの国際ホテルが次々に完成され勢ぞろいし、訪日外国人には有利になってくる。しかし、同時に、東京以外の他地域との格差がさらに拡大されるという問題点も生じてくる。
３－３．「航空会社」 北東アジア地域における航空会社も世界の潮流に合わせて、再編成、合併、アライアンス競争が展開されている。しかしながら、競争度合いは、他の地域と比較して、決して先んじているわけでなく、むしろ遅れている状態にあると言ってよい。航空運賃レベルに関しても、世界の航空業界では遅れを取っている国々も多い。最近、北東アジア地域以外では、格安航空会社が登場し地域の旅行客の増加を牽引しているが、当該地域は導入がまだ緒に就いたばかりである。航空企業のさらなる活発化は、北東アジアの国際交流には必須である。また、北東アジアにはハブ空港が誕生しているが、さらに強固な空港になることにより、それを拠点として域外および域内における国際交流を活発化させる手法を早急に講じる必要がある。
３－４．「政府・政府観光局」 中国や韓国などの政府観光局はすでに活発な動きを示し、国際観光総数を伸ばしつつある。日本（JNTO）も2003年以降、ビジット･ジャパン・キャンペーンの掛け声とともに上昇過程にある。その他、モンゴルやロシアなどの観光局は、観光振興に力を入れだして間もないが動きつつある。政府観光局レベルでの振興手法に関して、アセアンにおける合同観光促進ネットワークが模範でありそれを支援する日本アセアンセンターも重要な役割を演じている。これに比較して、北東アジア全体の観光戦略策定やプロモーションを大局的に行う総合的観光センターが、どうしても必要となってくる。
４．北東アジアにおける国際観光活性化方策
前項まで北東アジアの現状と課題を述べてきたが、これらを踏まえて活性化方策を掲げてみたい。従来、北東アジアの観光振興論議は、個別の国・地域の観光開発・振興の議論が多い。もちろんこれらは必要なことである。しかしながら、現在の北東アジアでは、「共同・協力」、すなわち、複数国の連携観光開発および推進に重きを置き、議論することがより重要なことではなかろうか。付随的にロシア、モンゴル、北朝鮮3国の開発・推進を目指す手法を採用したらどうであろうか。なぜならば、当該地域の観光交流の活性化は、地域全体が前進することにより目標達成できるものと考えるからである。また、地域全体のプロモーションやマーケティング戦略を行うにしろ、観光上のレベルが同水準であることが望ましいのである。しかし、現実的には６カ国の観光およびプロモーションの水準はかなり格差がある。したがって、当面、観光水準をある一定程度に押し上げていくことが、同時に必要だと考えるからである。
４－１．「共同情報プロモーションセンター」設立と活動
早期に北東アジア地域内のいずれかに当センターを設立する。形態は種々想定されるが、全ての国が積極的に参画できる形を構築する。現在、日本では地方自治体をとっても、北東アジア観光振興に分散した形で動いているが、時期的に人材、資金、智恵を集約させる段階に到達していると考える。ところで、センター拠点所在地として、現在、活発な観光交流のある、中国、日本、韓国などが考えられる。6カ国内に設置し、方針、人材、資金集約に効果的な活用を目指すべきである。
さて、当該センター事業に関して、「複数国」の観光振興および情報発信をすることを第一義とし、従属的にすでに述べたように3カ国の観光推進を行う。まず、北東アジア全体の観光を押し上げるための諸々の情報提供やプロモーションを行う。これらに先立って、「観光振興の基本戦略策定」や「観光統計に基づいた観光マーケティング」を実施するのは当然である。前者に関して、北東アジアでの国際観光関係者は、一般に、「官（国＋地域政府）」＋「民（航空会社＋ホテル＋旅行会社＋その他）」＋「学（大学＋研究機関）」であろう。その中で、観光戦略策定の役割は、「官」の意思が全体を左右するものであるが、ロシア（極東地域）や中国（東北地域）では、地域のリーダーシップが強くなりがちであるが、国家の観光戦略のなかに強く組み入れる必要がある。もし、挿入されない場合にはより活発な動きに結びつかなくなることは、諸外国の事例でもあきらかである。特に、北東アジアの国々では、観光振興面で考えるべき事項としては、渡航に関する規制上など国家としての課題が少なくないからである。
次に後者であるが、現在、一般的観光情報の発信は、EU、アセアン、オセアニアなどの観光圏と比較して極端に少ない。また、当該地域一体となったマーケティング・データや観光統計はほとんど存在しないし、複数国をまたがるツアー企画に関しての情報も皆無に近い。例えば、どのようなツアーが評判を博しているかほとんど知られていない。また、
旅行実施を左右する「安全・危機管理」に類するもの－安全・治安、緊急医療制度、保険・補償制度など－も少なく、今後、積極的に発信する必要がある。日本人海外旅行者の例をとれば、海外旅行を阻む最大の要因として「治安が心配である」がトップになっていることはいまさら言う必要はない（JTBレポ－ト2005）。これらの振興行動に関して、北東アジアにおける観光先進国といわれる日中韓3国を中心にして、交流・連携を強め、弱点を補強することが可能であれば、当該地域全体が伸びることは間違いない。
４－２．「観光企業の改革と多様な旅行商品造成」
４－２－１．「観光企業の改革」 先に旅行会社を中心にして現状分析を行ったが、北東アジアの観光促進のバリアーは観光産業の現実のネットワークであり、意識的障害であることがわかった。北東アジア全体のマルチ・デスティネーション旅行に十分対応できる体制の欠如が現下の問題である。したがって、全北東アジアにネットワーク拠点を有するプロフェッショナルな観光企業が必要となってくる。域内の旅行会社の国際分野の業務の積極的な拡大進出が望まれる。またアセアンでは欧米系旅行社が進出し、その地域の弱点を補っているケースが見られる。もちろん増加傾向にある国際観光のリピーターに対応するために、現在の専門的旅行営業体制をさらに発展させる必要性があることはいうまでもない。
４－２－２．「多様な旅行商品の企画造成」
①「マーケット層に合わせたツアー企画」 北東アジア地域でこれから積極的に目指すべきは多様なマーケットに対応するため、観光資源開発以上に「観光資源のネットワーク化」によりシフトした商品企画が必要であろうと考える。例えば下記のような商品配列である。
ⅰ）「都市型」「歴史/文化/遺跡型」「エコツーリズム/グリーンツーリズム型」
「ビーチ型」「国境ツアー」「青少年修学旅行」「列車の旅」「クルーズ」
ⅱ）「モノ・デスティネーション」→「トライアングル/マルチ・デスティネーション」
ⅲ）「スケルトン（骨組み）型ツアー」から「大型浪漫型ツアー」まで
ⅳ）「初心者」「リピーター」「FIT（個人旅行者）」
今後、これらのテーマを持った北東アジア全般のパンフレットの積極的な展開が望まれる。ツアー商品企画造成に関し、北東アジア域内で最大の交流を持つ「日本人による中国旅行」を例に旅行商品を考えてみたい。「FIT（個人旅行）」「スケルトン（骨組み）型ツアー」などの、個人旅行志向が急激に高まってきている。すなわち、海外旅行のリピーターが増加するに伴い、団体でまとまって行動するよりも、個人の自由をより尊重する形態の旅行である。他方、「大型浪漫型ツアー」と称すべきツアーで、多少金額は高くともその国の持つ魅力をじっくり味わうテーマを有する旅行である。「ユーラシア大陸横断12,000㎞ 50日間バスの旅」や「ユーラシア大陸縦断～ベトナム・中国・モンゴル・ロシア～旅37日間」などがすでに発表されている。現在、日本人にとっての中国は、かつては団体旅行中心であったものが、現在、１人旅行でも十分エンジョイできるようになり、中国旅行はハワイやグアムの形態に急接近し、そのうえこれらのデスティネーションにない長い歴史と種々の文化に裏打ちされた魅力が加わったツアーで人気を得ている。また、中国旅行となると、熟高年だけのマーケットとして捉えられてきたが、近年ではヤングOL、ファミリーなどあらゆる客層に拡大しつつある。
②「トライアングル/マルチ・デスティネーション型ツアー」開発 北東アジア地域では極めて重要な種類となるツアーである。しかしながら、4カ国以上を巡るようなツアーは、国際旅行の進展プロセスから言えば、決して増加するとは思えないし例外の旅行パターンであろう。世界的に海外旅行とは、リピーターの増加に連れて、モノ・デスティネーション化される傾向にある。当北東アジアで、トライアングル型、もしくはオプション形式における現地参加型で複数地域を巡る旅行形態を積極的に進展させる必要がある。現地到着後に、自由に参加できるオプショナル・ツアーの開発・展開が重要である。例を掲げれば、中国東北部を訪問時にオプショナル・ツアーとしてロシアやモンゴルの「国境越えツアー」を安価で楽しむツアーが簡単にできるようになることである。当該地域で、この種の旅行が開発されれば、魅力が倍加し旅行者が飛躍的に増加することは間違いない。なお、この形態のツアーが実施されるには、ビザや出入国手続きの簡素化が前提になることはいうまでもない。ところで、補足ながら、渡航制限緩和策であるが、「ノービザ制」が代表とされるがこれだけに限らない。例えば、査証免除トランジット制、地域・期間・年齢etc.を限定した査証免除政策が、一定の国々によって、もっと考慮されてもよいと考える。
また、当該地域の課題としては、シーズン・オフ期での底上げである。一国・一地域だけではかなり困難であり、これこそ地域ネットワークが発揮される場面である。航空会社、ホテル、旅行会社などの連携ある「冬季特別価格」、「北東アジア周遊航空運賃」、「冬場イベント作り」がこの課題を克服する戦略である。
４－３．“共同”観光人材活用・育成システム
観光面での人材育成・活用システムの構築に関して、北東アジアでの共同歩調が重要になってきている。いまこそ、北東アジア観光圏作りのために資金と知恵を出す時期が到来しているように思える。図表４の現状分析で明らかになっているように、特に、観光産業従事者のプロフェッショナルが北東アジアで欠如している。一国・一地域に偏しない、全域に熟達した人材養成が必要である。養成は短期間では困難であり、長期計画を立てることが肝要である。スタート段階で、地域内においてホスピタリティで先進的な国にリーダーシップをとってもらうこともいい考えである。また、北東アジアのレベルアップのために、域外の観光プロフェッショナルからの支援を得ることも積極的に考えるべきである。
５．まとめ
本稿の考察では、地域連携による「共同情報プロモーションセンター」設立を背景にして、プロフェッショナルといえる観光産業関連者からスタートすべきことが判明した。種々の国際観光振興戦略を実施することにより、１年中、オフのない観光デスティネーション「北東アジア」が見えてくることになる。同時に、北東アジアを包含したツアー・パンフレットやガイド・ブックが域内においても、域外においても陳列されることが、近い将来は、必ずやってくると信じている。最後に、北東アジアの活発な国際観光振興により、経済的側面の外貨獲得や雇用創出の効果が現実的に必ず大きく現れるだろう。同時に、伝統文化や自然を保持する社会文化的・自然環境的側面も推進されるであろう。しかしながら、最も効果を期待できるのは、観光のプロモーションや外国人の受け入れを行う協力体制の中にあった、北東アジア諸国の「国際理解・国際協調・国際協力」の効果が促進されることではないだろうか。且つ、当該域内住民の観光交流や理解の深化を通じ、国際平和の基盤がさらに固められていくことになろう。
６.参考文献
財）アジア太平洋観光交流センター（2005）「世界観光統計資料集2001―5年度版」APTEC
財）アジア太平洋観光交流センターAPTEC（1999）「ツーリズム：ビジョン2020」APTEC
財）アジア太平洋観光交流センターAPTEC（2000－2005）「国際観光概観」APTEC
㈱ ツ－リズム・マ－ケティング研究所「ＪＴＢレポ－ト200１－５」 ㈱ＪＴＢ監修
JNTO（2000－5）「世界と日本の国際観光交流の動向」財国際観光サービスセンター
梁春香（1998）「北東アジア国際観光交流圏構想について―中日韓の国際観光交流の中心として―」新潟産業大学人文学部紀要第7号
梁春香（2005）「北東アジア観光交流圏の形成過程の現状とその展望」Tourism
Institute of
North Asia, Volume 1,NO.1
辻久子「北東アジアにおける人的交流のすすめ」ERINA
REPORT Vol.49
鈴木勝（2000）「国際ツーリズム振興論（アジア太平洋の未来）」税務経理協会
国松博・鈴木勝（2006）「観光大国 中国の未来」同友館
プログラム （案）